財布を落としてしまったら、しばらく気分は沈みますし、再発行の手続きなどを考えるとうんざりしてしまいます。カードや免許証が不正利用されないように手続きをしたら、警察にきちんと届けましょう。

なぜって、警視庁で公開されているデータによると、7割以上がきちんと持ち主のところに戻っているからです。実は私も過去にお財布を落としたことがあるのですが、ちょうど１週間後に警察から連絡があり、ちゃんと戻ってきた経験があります。


東京都の統計

警視庁の発表によると、東京都では1年間に 約440万件 の落とし物が届けられています。


落とし物ランキング（令和6年・警視庁統計）


種類 件数 割合
証明書類（免許証・保険証など） 約83万件 17.5％
有価証券類（ICカード・商品券など） 約46万件 9.7％
衣類・履物 約44万件 9.2％
傘 約36万件 7.5％
電気製品（スマホなど含む） 約35万件 7.3％

 件数で見ると「傘」が毎年上位に入り、財布や現金以上に“日常的に忘れやすいモノ”が多いのがわかります。

なお、現金については「件数」ではなく「金額」で集計されているため、このランキングには含まれていません。令和6年の東京都では、届けられた現金は 約40〜45億円 にのぼります。

また、現金だけではなく、近年はSuicaやPASMOなどの ICカード・商品券 も「有価証券類」として毎年約46万件が警察に届けられています。キャッシュレスが進むほど、この種の落とし物は増えていく傾向にあります。


紛失した現金は戻るのか？（令和6年データ例）

ここからが本題です。届けられた現金は一体どうなるのでしょうか。こちらも警視庁で公開されているデータを見ると、なんと約7割が持ち主のもとに返却されているのです。

現金の行方（令和6年・警視庁統計）


区分 金額（億円） 割合
持ち主に返還 約32億 約72％
拾得者に渡る 約6億 約13％
持ち主不明・都帰属 約7億 約15％
合計 約45億 100％

ここで紹介した「7割が返ってくる」というのは、あくまで警察に届けられた現金に限った数字です。実際には拾得されずに失われるケースや、落としても警察に届け出ない人もいるので、財布を落とした人全体の返還率と同じではありません。ただし、都市部では人目が多く拾得物が警察に届きやすいことから、体感としても大きな差はないかもしれません。

まとめ

東京都では年間40〜45億円の現金が届けられ、7割以上が持ち主に返っています。さらにICカードや証明書類も大量に届けられており、キャッシュレス時代の落とし物は現金以上に重要性を増しています。

財布やスマホを落としたとき、もう戻らないと諦める必要はありません。まずは警察に届け出ることが、最も確実な一歩です。


ちょっとした備えに

心配な人は 財布用のAirTagやスマートトラッカー を入れておくのも一つの方法です。位置を確認できるので、落としたときに探しやすくなります。

カード型のAirTagはこちら。使わないカードを増やすよりこのカードで紛失時に備えましょう。
👉 Anker Eufy (ユーフィ) Security SmartTrack Card 


小さなタグ型で、キーチェーンをつけておくタイプはこちら。スマホや車や家のキーなどに。

👉 Anker Eufy (ユーフィ) Security SmartTrack Link


注意点

本記事の数字は警視庁の公開統計をもとにしたもので、目安にすぎません。地域差や観光客の影響もあるため、実際の金額や件数は都市ごとに変動します。
また、落とし物を利用した詐欺や偽サイトの報告もあります。不審な連絡には注意してください。


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